オフィスリフォームのメリット・デメリット・注意点について

2022年11月18日 更新

オフィスをリフォームすることにはさまざまなメリットがありますが、デメリットや注意点も意識しなくてはいけません。オフィスにおいてリフォーム可能な範囲や関連する法律を知り、ルールを守って改修工事を行いましょう。本記事ではオフィスリフォームのメリット・デメリットを中心にご紹介していきます。

オフィスをリフォームするメリット

オフィスをリフォームするメリットは、社内の環境が一新できて新鮮さや快適さが出ることにあります。以下で具体的な効果をみていきましょう。

1. モチベーションが上がる

床や壁が新しくなったり、使いやすさが改善したりすると従業員の満足度が上がります。やる気やモチベーションもアップし、今まで以上に仕事に打ち込める社員が増えるでしょう。

特に社員が使いにくいと感じていた部分をリフォームで改善できれば、ストレスが減って社内の雰囲気も改善します。

また、綺麗になったオフィスを維持したいという気持ちも芽生えるため、社内美化への意識も高まりやすいです。

2. 業務効率が改善する

リフォームを計画する際に、従業員同士のコミュニケーションの取りやすいオフィスを目指すと、社員の報告・連絡・相談などがスムーズになります。ミーティングスペースやリフレッシュルームなどを設置すれば、社員同士の人間関係もスムーズになるでしょう。また、従業員の導線を意識した構造にすることで、無駄な移動が減って業務効率の改善も見込めます。

3. 企業イメージがアップする

新しく綺麗なオフィスは、訪れたお客様や取引先の関係者に好印象を与えます。ホームページやSNSなどで社内の写真をアップすれば、おしゃれな内装に興味を持った方が新規顧客になる可能性もあるでしょう。加えて、リフォームを行うことで経営が順調な印象も持たれやすくなります。採用などの際にも有利に働くかもしれません。

4. 電気代の削減ができる

リフォームで照明の位置や空調設備を見直すことで、電気代を削減できる可能性があります。遮光・採光も考えて間仕切りやロールスクリーンを配置すれば、節電効果はさらに大きくなるでしょう。エコを意識している優良企業のイメージも持たれやすくなるため、一石二鳥です。

オフィスをリフォームするデメリット

オフィスのリフォームにはさまざまなメリットがありますが、改修工事においていくつかのデメリットも考えられます。いずれも計画を立てて準備をすれば解決できるものなので、改修前に正しい情報や知識を把握しておきましょう。

1. 設備や在庫を一時保管する場所が必要

リフォームを行うエリアに置いてある設備や什器、在庫などは工事が始まるまでに移動させなければいけません。少量であれば工事を行わない別のスペースに退避させることも可能ですが、大型の設備や大量の在庫がある場合、オフィス全面をリフォームする場合は、大きな保管場所が必要です。会社に倉庫があれば問題ありませんが、ない場合は貸倉庫やトランクルームを準備しなくてはいけません。

2.仮オフィスが必要な場合はコストが増える

オフィスのリフォーム中も、従業員は業務を続けなければいけません。そのため、大規模なリフォームを行う場合は、別の場所に仮オフィスを用意する必要があります。その場合は仮オフィスの賃貸料がかかり、支出も大幅に増えかねません。加えて、引越しや社員の通勤距離の変化に伴うコストアップの可能性もあります。

3.作業音や振動で近所に迷惑をかける恐れがある

賃貸ビルに入っているオフィスをリフォームする場合は、工事の作業音や振動による問題を十分に考慮する必要があります。業者の挨拶とは別に、工事開始前のタイミングで隣接する会社や住居へ説明に赴くなどして、事前にコミュニケーションをとっておくのがおすすめです。大規模なリフォームを行う際は特に注意が必要です。ビルの管理会社とも十分に相談しておきましょう。

オフィスリフォームの注意点

オフィスのリフォームを計画する前に、注意点を知っておきましょう。賃貸物件のオフィスをリフォームする場合は、特に注意が必要です。

1. リフォーム可能な範囲を確認する

賃貸物件やオフィスビルを利用している場合は、リフォームできる範囲に制限があります。リフォームできるのは基本的に専有部分のみで、隣接している部分でも廊下や窓、バルコニーなどは工事ができません。リフォーム可能な範囲は、物件によって異なるため、管理会社に必ず確認しましょう。

2. 法律の遵守を徹底する

大規模なリフォームを行う際は、建築基準法・労働衛生法・消防法を必ず遵守しましょう。中でも、消防法に意図せず違反してしまうケースは多いため、注意しなければなりません。

例えば、動かせる什器などであっても、間仕切りを追加する場合は消防署への届け出が必要です。また、避難経路に荷物を置くことは一時的であっても違反になります。さらに、火災報知器やスプリンクラーなどの設備も、正しい位置で正常に機能するように維持しなくてはいけません。

3. 賃貸の場合は原状回復を考える

賃貸物件にオフィスを構えている場合は、退去時の原状回復を考えておきましょう。賃貸契約の内容にもよりますが、原状回復ができないと修復費用を請求されることがあります

ルールを守ってオフィスリフォームをしよう!

オフィスリフォームは従業員のモチベーションを高め、業務効率の改善や光熱費の削減も期待できるでしょう。メリットもさまざまですが、賃貸物件の場合は制限があったり、リフォーム費用とは別にコストがかかったり、注意しなくてはいけない点もあります。

適切なリフォーム内容は、専門業者でないと判断できない部分もあります。オフィスリフォームに関することで迷った際は、ぜひ積極的に管理会社や専門家へ相談してください。

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